[医療改革] 社会の変革に合わせて病院経営も変革を 日病・相澤会長
国際モダンホスピタルショウ2018 日本病院会 相澤孝夫会長講演(7/11)《日本病院会/日本経営協会》
2018-07-11
日本病院会の相澤孝夫会長は7月11日、東京ビッグサイトで開催中の「国際モダンホスピタルショウ2018」のオープニングセッションで、「未来に向かって変革のときは今だ!」と題して講演を行った。相澤会長はこのなかで、入院受療率の低下傾向、生活支援を必要とする高齢入院患者の増加、生産年齢人口の減少に伴う医療・介護従事者の減少など、病院を取り巻く環境が大きな変革期を迎えつつある現状を示しながら、「社会の変革に合わせて病院も変わらなければならない」と、従来型の病院経営からの脱却を提唱。そのための第一歩として「時代が何を求めるのか、地域における自院の姿がどうであるのか、情報を集めることが重要だ」と話した。
 
将来に向けた医療提供体制のあり方では、今後の入院患者の動向について、若年世代人口の減少で急性期の患者が減る一方で、要介護者の割合が高い75歳以上高齢者(後期高齢者)の増加で、生活支援が必要な中等症・軽症の患者は増えると見通した。このうち後期高齢者については、急性期の治療が必要な期間は数日と短いが、多くは治療が終わっても在宅での療養環境が整っていないなど、疾患以外の理由で急性期の病棟にとどまっているのが現状だと説明。医療提供の効率化の観点からも、「重症や中等症の場合は急性期で診てもいいが、軽症の人をどこで診ていくか。地域で考えることこそが『地域医療構想』だと思う」との認識を示した。
 
現在、国が推進している地域医療構想については、入院受療率が減少傾向にあるにも関わらず、過去の受療率のデータを使って2025年の機能別の必要病床数をはじき出している点に言及し、その妥当性を疑問視した。病棟単位での機能分化・連携にも異議を唱えた。入院から在宅に至るまでのシームレスな多職種協働体制の整備を、病棟単位で進めていくのは困難だとし、病院単位での機能分化と連携を提言。具体的には、高度急性期医療を担う基幹型機能病院と、幅広い医療に対応する地域密着型病院を軸に地域の医療提供体制を再構築していくビジョンを示し、「地域や疾病ごとに、基幹型病院と地域密着型病院の適切な組み合わせを考えていくべきだ」と述べた。
 
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