Member/ユーザサポート

医業経営情報サービス 最新記事一覧

全 608 件
    次の10件>  最終>>|
VR(バーチャルリアリティー)は医療界でも話題だ。8月31日に開かれた工学系の第19回日本VR医学会学術大会で、大会長の中口俊哉氏(千葉大学フロンティア医工学センター教授)は「VR開発には長い歴史がある。今は話題になっているが、これを持続的なものにしなければならない」と課題を指摘した。同大会には全国から90人の医師、研究者らが参加。ここではデジタルヘルス分野でVR事業に取り組む先進的な事例をレポートする。「遊ぶような体験を通して医療を伝える」VRによる緑内障スクリーニングツールを開発したデジタルハリウッド大学院 ...続きを読む
一般会計予算の概算要求総額が104兆円台後半から105兆円に達する見通しだ。厚生労働省は、団塊ジュニア世代が高齢者となり現役世代の減少が進む2040年頃を見据え、人生100年時代に対応した全世代型社会保障の構築に取り組む。それら項目から、厚労行政の方向性が垣間見える。概算要求総額は過去最大に国の2020年度一般会計予算の概算要求総額が104兆円台後半から105兆円に達する見通しであることが8月28日分かった。少子高齢化に伴う医療・年金や子育てなど社会保障費の増加に加えて、国債の元利払いに充てる国債費が膨らみ、過去最大だっ ...続きを読む
ポイントは85歳以上の高齢者に埼玉県立大学理事長で、「地域包括ケア研究会」の座長を務める田中滋氏は、地域包括ケアシステムの中で地域包括ケア病棟はどうあるべきかを示した。まず前提として田中氏は、85歳以上の高齢者に着目。田中氏によれば65歳や75歳の高齢者の増加はあまり問題ではないという。例えば、65歳の要介護発生率は1~2%にすぎず、国の年金財政には影響があるが、市町村にすれば財政的な問題はない。むしろ65歳人口の増加は、会社などをリタイアし地域に帰ってくる人が多くなるため、地域での人材が増えることになる。そ ...続きを読む
2019年7月27日に開催された地域包括ケア病棟研究大会では、地域包括ケア病棟がどう評価されるか、さらには地域包括ケアシステムの中でどう機能を果たすべきかの報告があった。ここでは2020年の診療報酬改定への発言と地域包括ケア病棟のあるべき機能を紹介する。進む入院医療の議論厚生労働省保険局医療課課長補佐の木下栄作氏は、2020年度診療報酬改定に向けた地域包括ケア病棟(以下、地ケア病棟)に関する検討状況について報告した。まず木下氏は、地ケア病棟は近年の増加が顕著な病棟の1つだと前提を提示。その中で、▽もともとどうい ...続きを読む
2018年度診療報酬改定で、「緩和ケア病棟入院料」は区分1・2に分けられ、緩和ケア病棟の機能分化が図られるようになった。一方で地域との連携の視点も求められている。7月に開催された日本ホスピス緩和ケア協会の大会では、機能分化と地域連携に苦慮する現場からの声が寄せられた。緩和ケア病棟を取り巻く環境長年にわたりホスピス・緩和ケア病棟の運営などに携わってきた淀川キリスト教病院緩和医療内科部長の池永昌之氏は、自らの経験を踏まえ緩和ケア病棟、さらには地域との連携の課題を報告した。池永氏によれば最近の医療体制は、緩 ...続きを読む
医師の働き方改革に関する議論で、真っ先に上がった具体策が、医師業務の「タスクシフト」「タスクシェア」だった。しかし、言うとやるとでは大違い。他職種へ「シフト」するには医師の業務を理解し、肩代わりできるだけのレベルが求められる。医師同士で「シェア」するには、医師をかき集めなければならない。それができればはじめから苦労しない-という病院経営者の嘆きも聞かれる。本特集では、タスクシフト・シェアの「実践」に焦点を当て、現場の本音と実態をレポートする。■医師の心構え不在時も「当院の医療」を完遂すべく指針の ...続きを読む
現在、地域や医療機関でさまざまな認知症の取り組みが行われている。それは、社会の中で役割、居場所を作り、ともに生きるという選択肢の拡大に他ならない。2019年6月に開催された「これからの福祉と医療を実践する会」の定例会では、認知症対策について論及。地域や医療機関の積極的なかかわりが紹介された。認知症支援は待ったなしの状況に東京都町田市は、都南部に位置する。人口約43万人(2019年1月1日時点)に及び、多くの大型商業施設が駅前を中心に進出するなど、都下屈指の都市だ。一方、65歳以上の高齢者数は約11万4,000人(2019 ...続きを読む
人工知能AIを医療に活用する取り組みが活発だ。画像診断や問診などの診療支援システムのほか、患者自らが受診の必要性を考えるときのアプリ、また居室内のセンサーが日常生活などをモニタリングして、それをAIが分析。発症リスクを知らせてくれるようなものもある。6月に開催された第19回抗加齢医学会ではシンポジウム「ビ ...続きを読む
2020年に向け、国策として外国人の受入れを奨励している。現在では地方部にも訪日外国人が訪れる。そのうち5%が医療機関の受診が必要となるなど、その需要は今後増えるだろう。一般社団法人訪日外国人医療支援機構が行ったセミナーでは、その課題と対策が語られた。訪日外国人旅行者数は3,119万人「2020年の東京オリンピック、パラリンピック開催のみならず、現在は訪日外国人の受入数は、右肩上がりで増加している。現在の日本国内のシステムは、日本人のために作られたもの。それをいかに外国人にとってもストレスなく使いやすいものと ...続きを読む
全国医師連盟は2019年6月9日「宿日直の許可基準を現状より改悪することは許されない」との声明を発表した。この日、連盟は都内で医師の働き方改革をテーマにシンポジウムを開催。厚生労働省の「医師の働き方改革に関する検討会」の報告書に対して、病院勤務医から懸念を示す意見が多く示された。一方で、働き方改革の成果を出した病院の事例も報告された。手厚い処遇を裏付ける好調な経営数値2016年度のデータだが、仙台厚生病院(409床)の全疾患の退院患者数は1万6,366人を数え、東北6県のDPC対象病院で3位にランクされた。全国ではDPC ...続きを読む
    次の10件>  最終>>|

 

twitter

facebook

ページトップへ戻る