薬歴を共有、全店舗で薬物治療を一元管理
サンキュードラッグ、かかりつけネットワーク

2024年度調剤報酬改定では、地域支援体制加算1の算定にかかりつけ薬剤師指導料の実績が必須となるなど、かかりつけ機能に対するニーズが高まっている。サンキュードラッグ（北九州市）では、薬剤服用歴を同社の全63薬局で共有し、患者の薬物治療を一元管理する「かかりつけネットワーク」を運用しており、患者の利便性とかかりつけ機能の質の両立を図っている。同ネットワークを用いて、かかりつけ薬剤師指導料を算定することはできないが、同社の薬局に処方箋を持参する患者の18.5％が複数店舗を利用しながらも、同ネットワークによってかかりつけのメリットを享受している。

同社のかかりつけネットワークは、患者の薬歴を全店舗で共有し、患者がどの店舗に処方箋を持参しても薬物治療を一元管理できるシステム。1991年から運用している。当時7店舗で薬歴を共有したところ3割以上の患者で重複受診・重複投薬が見られたことから、薬物治療の一元管理の必要性を感じ開始した。また、人口減少が進む北九州エリアで患者の生活圏へ集中的に店舗展開を図ろうと96年から調剤併設にかじを切る中で、実店舗のネットワークとかかりつけネットワークの両方を兼ね備えることが有用なモデルになるとの狙いもあったという。

かかりつけネットワークでは、かかりつけ薬剤師指導料の算定はできない。これについて、平野健二代表取締役社長兼CEOは「もちろん、かかりつけ薬剤師指導料を算定できれば、それに越したことはないが、現場の薬剤師には指導料が算定できなくても気にしなくてよいと言っている」と説明。同指導料の算定以上に、薬歴を共有して全店舗で患者の薬物治療をサポートすることの方が重要だとの認識を示す。

●18.5％が複数店舗に処方箋持参も、かかりつけのメリット享受

全国のかかりつけ薬剤師指導料の算定割合が2％に満たない中（2022年社会医療診療行為別統計では1.6％）、同社の場合、複数医療機関の処方箋を1店舗に集約して持参している患者の割合は7.5％。一方、複数医療機関の処方箋を複数店舗へ持参しながらも、かかりつけネットワークによって薬物治療の一元管理を受けている患者の割合は18.5％に上る。こうしたデータを踏まえ、平野氏は「患者の生活圏へ高密度に出店しているエリアほど、かかりつけネットワークの効果が大きい」との見方を示す。

現在は、OTC薬や健康食品などドラッグ店舗での購買履歴をかかりつけネットワークにリンクさせる取り組みも進めている。「ドラッグ店舗での購買履歴から、疾病の発症率などを分析したり、特定の疾病を抱える患者がよく購入する商品について調べたりすることで、治療のサポートやQOL改善に役立つ情報を提供できる」と説明。実例はまだ少ないものの、本部の医療マーケティング部でデータの分析を進めているという。

また、かかりつけネットワークにおける患者と薬剤師のコミュニケーションをオンライン化する構想にも言及。平野氏は「どのようなコンテンツが、より効果的かといった課題がある」と述べ、患者の行動変容につながるコンテンツができるかどうかが鍵との認識を示した。 （藤田 昌吾）

PHARMACY NEWSBREAK　2024年4月10日掲載
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