Communication/コミュニケーション

薬剤師力向上特集

自ら考え、行動し、力を蓄えることで、生き残りの活路が拓ける 2

山村 真一(やまむら しんいち)

一般社団法人保険薬局経営者連合会会長。薬剤師。1979年、昭和大学薬学部卒業。1980年、プライマリーファーマシー開局。2005年、バンビーノ薬局を開局。安全で高品質な医療を低コストで提供できるようにという理念のもと、2011年、中小の薬局経営者を中心とした、一般社団法人保険薬局経営者連合会を設立。現在はその会長としてさまざまな活動に従事している。このほか、日本アプライド・セラピューティクス学会監事、日本ジェネリック医薬品学会評議員、日本薬剤師会薬局薬剤師部会幹事なども務めている。


薬剤師の道は自ら切り拓いて

 高薬のネット販売解禁を機に、近未来の状況を示唆するキーワードとして「かかりつけネット薬局」という言葉を耳にするにつけても、時代の変化のスピードを感じます。ホントに一所にとどまっていてはいけない。私たちが抱く問題の答えは国民のほうにあるので、反対だなどと言っているだけではなくて、国民がどう思うか、どう受け入れていくか、実直に見極めることが必要だといえます。

 

 ただ、薬剤師はどこまでも薬の供給には関わっていく必要があるので、ネット薬局の時代になっても薬局で調剤を担当するのは薬剤師であるべきです。だから、薬剤師の仕事というのは必要数は減っていくかもしれませんが、消えていくことはないはずです。むしろ、一番の危機にさらされるのは実店舗薬局で、ますます厳しくなっていく将来が容易に想像できます。

 

 消えていくといえば、地方によっては小児医療が崩壊していて、小児科がどんどんなくなっているという話題を耳にしたこともあると思います。兵庫県丹波市の柏原病院でも、小児科を診療科からはずすと決断し、事前告知をしました。すると、この小児科にかかっていた子どもの患者のお母さんたちが立ち上がり、小児科が存続するように市民運動を始めたのです。

 

 お母さんたちによる市民への呼びかけは、コンビニ受診を控えよう、かかりつけ医を持って病院に行かないようにしよう、お医者さんに感謝の気持ちを伝えよう、といった本来ならごく当たり前の内容でした。さらに、医師とやりとりを重ね、発熱のときにはどうするかといった細かい指導を盛り込んだパンフレットを作成。とにかくまずは自分たちで対処することを訴えたのです。そうした熱心な運動が実を結び、柏原病院の小児科は存続するという結末を迎えることができました。

 

 ただ、私が一つ残念に思ったのは、市民に配られたパンフレットなどに、「まず薬局に相談しましょう」という内容がなかったこと。本来、そこがキーですよね。ちょっとした発熱なら病院に行く前に薬局に相談してもらえるといいんです。このお母さんたちの運動に望ましい薬局への誘導はなくても、これから社会保障費を適正にして、医療を健全にしていくという視点からはとても大事な動きだったのは事実です。医師はともかく、患者さま、国はよろこび、何よりも、ここに私たちの新しい価値も生まれてくるように思います。つまり、処方箋依存ではない体質に自ら変わっていくチャンスがあるのではないでしょうか。

 

 この小児科の例に学ぶべきところは、他力本願にならず、自分の道は自分で切り拓いていくこと、自分が行動して状況を変えていくこと。そのとき市民を味方につければ何も恐くないというのが私の持論です。

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