Member/ユーザサポート

医業経営情報サービス 最新記事一覧

全 519 件
    次の10件>  最終>>|
【事例2】モニタリングレポートで認知症の早期発見 介護現場の革新機器導入は理念先行で推進長谷工グループ 生活科学運営計測データを解析し医師のコメントとともにレポート提供長谷工グループの株式会社生活科学運営は運営する自立型有料老人ホーム2棟で、睡眠センサーなどで入居者の健康をモニタリングするシステムを導入した。認知症の兆しやADLの低下を早期に発見して、自立生活の持続につなげることができる。健康意識の高い自立高齢者に向けての付加価値サービスとして位置付けている。導入したのはエコナビスタ株式会社が大阪市立 ...続きを読む
IoT機器やAI解析のほか、介護ロボットなどの最新機器を導入する動きが活発だ。しかし、補助金に頼って導入しても、現場に普及できなかったという失敗例もあるようだ。一方で、着実に成果を積み重ねている事業者もある。今回は開発や導入の現場を取材。その介護革新の可能性や、機器導入を成功させるためのポイントを探った。【事例1】住宅丸ごとをセンサーで見守り 自立支援プランの取り組みにつなげたいパナソニックAIデータ分析で自立支援計画づくりに活用各種のセンサー機器で居室や住宅を丸ごとモニタリングして自立支援につなげよう ...続きを読む
【討論】医療・介護それぞれの人材確保 何が打開策になるのだろうかコーディネーター:埼玉県立大学理事長・慶応義塾大学名誉教授 田中滋氏パネリスト:鈴木康裕氏、相澤孝夫氏、猪口雄二氏、東憲太郎氏自己達成感と適正な処遇で医療のプロにやりがいを創出田中 今日のシンポジウムでは人材確保についての問題提起が多かった。私はメディアの取材で介護人材不足について質問されると、あえて逆説的に「介護人材不足ではない」と話すことがある。他の産業で人材が充足していて、介護人材だけが足りないのなら介護人材不足といえるが、い ...続きを読む
薬価引下げで成り立つプラス改定 毎年の引下げで財源枯渇の可能性全日本病院協会会長 猪口 雄二 氏全日本病院協会会長の猪口雄二氏は、診療報酬改定率の推移と病院の経常利益率の推移を振り返って、次のような見解を述べた。「病院の経常利益率の推移は、診療報酬改定率の推移とほぼ同じカーブを描いて推移してきた。診療報酬のプラス改定は薬価の引き下げによって成立している。薬価の引き下げが毎年実施されることになったが、毎年引き下げが続けば、やがて診療報酬本体の財源がなくなってしまう可能性も出てくるのではないだろうか。 ...続きを読む
「機能分化」や「連携」というテーマを実践するには、医療も介護も人材不足で、その窮状は改善されそうにない。国際医療福祉大学が6月26日、東京赤坂キャンパスで開いたシンポジウムでも、医療・介護の主要団体から「機能分化」「人材確保」の現況が報告された。4割強の医師の労働時間が週60時間超 焦点はタスクシェア、タスクシフト厚生労働省医務技監 鈴木 康裕 氏HITO総合研究所の推計によると、2025年には全産業の総労働者数の約10%に相当する583万人の労働力が不足するが、医療・介護関連職種の有効求人倍率はすでに高い数値を示し ...続きを読む
≪視点3:サイト運営には戦略必須≫ウェブサイトは経営方針を踏まえた構成・運営がカギ「幕の内弁当」状態のサイト病院ではしばしば、全体的な戦略よりも目先の課題に対応する戦術を優先させてしまうケースが見られるが、ウェブ広報でも似た現象が見られる。まず、人員体制。病院のウェブサイト担当者が専任で配置されている例はあまりない。兼務でサイト運営を担うか、あるいは外部委託業者に「丸投げ」しているケースが大半だ。そうなると統括担当者は不在になり、病院内で起きていること、院外に向けて発信すべきことのキャッチアップも ...続きを読む
≪視点2:自院サイトで何を伝えるか≫患者が公式サイトで知りたい「雰囲気」「医師の顔」初診の前に「ネットで検索」はもはや常識インターネットは今や、かかりつけ医や家族に並ぶか、それ以上の情報源となっているようだ。病院検索サイト「Caloo(カルー)」を運営するカルー株式会社が、病院検索サイトを利用したことがある人に対してアンケート調査を実施したところ、新たに病院・診療所を探す際、「インターネットで検索していく」(59.46%)が最多で、「親族・友人などから直接聞いたところに行く」(51.05%)を超え、「かかりつけ医 ...続きを読む
医療機関のウェブサイトが、6月から広告規制の対象となった。とはいえ、一定の条件をクリアすれば規制の枠から外れるのだが、これを機に、SNSの活用など医療機関のウェブ広報戦略を見直してみてはどうだろうか。今や患者の受療行動はウェブに大きく左右されるのだから・・・。今やインターネットを無視した医療提供は不可能と言っても過言ではない。患者の60%が新たに受診する医療機関を探す際、「インターネットで検索する」と答え、この割合は親類や友人、かかりつけ医の紹介を大きく引き離しているという調査がある。また2016年には健 ...続きを読む
2020年度までに風疹排除を目指す東京都 多言語ガイドブックを全ホテル旅館に配布東京都福祉保健局健康安全部 感染症対策課課長 杉下 由行 氏東京都が実施した感染症発生動向調査で、結核を除くと2013~2017年の各年で最も報告の多かった感染症は、2013年が風疹、2014~2017年が梅毒だった。この調査結果を受けて、東京都福祉保健局健康安全部感染症対策課課長の杉下由行氏は「2020年に向けて、医療機関向けの講習会など風疹と梅毒の対策を進めていく必要がある」と方針を示す。2013年に最も報告件数の多かった風疹の患者数は3,423人だっ ...続きを読む
メディアが患者と医師の関心を喚起 梅毒の報告件数が急増している一般社団法人日本家族計画協会理事長 北村 邦夫 氏梅毒の報告件数は氷山の一角の可能性梅毒は感染症法が定める五類感染症として1999年から全数報告が義務づけられ、診断した医師は7日以内に最寄りの保健所に届け出ることになった。2017年の報告件数は全国で5,820件(男性3,925件、女性1,895件)。前年比1.3倍で、10年前に比べると7.0倍に増加した。この集計結果に対して「本当にわが国の梅毒の実態を表わしているのだろうか」と疑問を投げかける一般社団法人日本家族計画 ...続きを読む
    次の10件>  最終>>|

 

twitter

facebook

ページトップへ戻る