Member/ユーザサポート

医業経営情報サービス 最新記事一覧

全 33 件
    次の10件>  最終>>|
米国におけるダヴィンチ実用化は2000年から。開発の経緯は「遠隔診療」と共通点もロボット外科学会によると2016年9月現在の全世界におけるダヴィンチ導入実績は3,803台。 設置台数が最も多いのはアメリカで2,501台、ヨーロッパ全域で644台、アジア全域には467台が設置され、アジアの中では日本が237台と突出して高い導入実績となっている。ダヴィンチ開発の経緯を振り返ると、湾岸戦争勃発前の1988年頃の湾岸危機の時代にアメリカ陸軍が開発を主導。アメリカ本土や戦艦から医師により遠隔操作で戦場の負傷者等に手術を行うことを目的に、 ...続きを読む
厚労省内に「介護ロボット開発・普及推進室」を開設2018年4月1日から厚生労働省・老健局内に「介護ロボット開発・普及推進室」が設置され、介護ロボットの開発・普及に関する専門家として、工学、介護・リハビリテーション等の専門家9名が老健局参与(介護ロボット担当)に任命された。今回の体制強化は、「日本経済再生本部」が2015年2月に決定した「ロボット新戦略」や、2017年6月に閣議決定された「未来投資戦略2017」等の政府方針を踏まえてのもの。経済産業省主導の印象が強く、厚生労働省の動向は、それに付随したものと推測される ...続きを読む
地方都市の医療法人S会は一般病棟に加えて、地域包括ケア病棟や回復期リハ病棟、医療療養病棟等、複合的な機能を有する200床未満のS病院を運営しているが、2019年の早い時期に同法人が別に運営する介護老人保健施設(84床)を、全床「介護医療院」に転換する予定だ。同法人では3年前に介護療養病棟84床を、介護老健施設に転換していた。来年に当該老健施設を「介護医療院」へ転換することを受けて、S病院の会議室では、10月某日の昼下がり、東京から診療報酬・介護報酬の両方に精通した専門家(医事系の医業経営コンサルタント・診療情 ...続きを読む
前回までは、介護報酬の「移行定着支援加算」等を始めとする新設の各種加算や、届出病院のケーススタディによる広報活動等の動きを先に紹介したが、ここからは、「介護医療院」の具体的な施設要件や入所者要件の内容等について検証したい。要介護者の「長期療養・生活支援」を担う介護医療院には、大きく分けて“介護療養型医療施設・機能強化型(A・B)相当(I型)”と、“「転換型」介護老人保健施設相当以上の(II型)”の2つのタイプがある。(II型)は現状、「転換型」老健でなければ認められないとされる。要するに、W改定の介護・診 ...続きを読む
「介護医療院」の施設要件や介護報酬について言及する前に、前回に続き新設加算の“目玉”とされる「移行定着支援加算」(以下、同加算)の狙いについて考えてみたい。確かに、「1年間限定」の臨時ボーナスのような新機軸であり、介護療養病床や介護老健に対しての「転換」支援策であるのは間違いないのだが、算定における「介護医療院を開設した旨についての地域住民への周知、入所者や家族への丁寧な説明」と、「地域住民と入所者・家族との交流のための地域行事や活動等への積極的な参加」という2つの条件に注目したい。この条件を端的に ...続きを読む
2015年に設置された厚生労働省「療養病床の在り方等に関する検討会」において議論が煮詰められ、(1)長期に療養生活を送るのに相応しいプライバシーの確保、家族や地域住民との交流が可能となる環境整備(『住まい機能の強化』)(2)経管栄養や喀痰吸引等、「日常生活上必要な医療処置」や「充実した看取り」を実施する体制‐等を備えた機能の施設として、2018年4月に誕生した「介護医療院」。既に2018年2月には「介護医療院」の介護報酬や施設基準、要件等も明らかになり、現行の療養病床(主に25対1)や転換型・介護老健施設等から転換 ...続きを読む
療養型及び軽度急性期から地域包括ケアへの転換が加速?「当院は地域包括ケア病棟単体で見ると地域包括ケア病棟入院料1が届出可能なので、大幅増収と言えるが、今回の改定から在宅復帰先として、介護老人保健施設と療養病棟が“在宅扱い”から除外されたのは、正直に言って厳しい。私たちは、同じ法人で介護老人保健施設を運営し、地域包括ケア病棟から退院後の患者を転棟して在宅復帰率70%以上を何とか死守してきたので、退院先を新たに確保するのは大変だ!」と語るのは、地方都市に在るケアミックス型・165床の医療法人S病院・事務長 ...続きを読む
「7対1」退出を機に病棟での専門職配置やサービスを再検討前回に引き続き、今改定における7段階に再編された「急性期一般入院料」(以下、同入院料に略)について紹介する。地域中核的な高機能病院や大学病院等は別として、全国的に数多く存在する「7対1」急性期病院にとって要件の厳しい同入院料1届出に固執することが果たして得策なのかどうかを今一度、考えてみたい。(加算等は別にして)1ベッド当たりの報酬単価は、従来の「7対1」と同じ点数の同入院料1(1,591点)と、同入院料2(1,561点)とでは30点の差しかなく、同入院料1と同入 ...続きを読む
判定業務が簡素化される「看護必要度II」が今後の主流に2018年度診療報酬改定における急性期入院医療に関しては、「入院医療の将来ニーズに対応出来る」ようにと、従来の一般病棟入院基本料「7対1」、「10対1」、「13対1」、「15対1」を再編・統合し、現行の「7対1」、「10対1」は統合して『急性期一般入院基本料』への見直しが実施されたのは周知の通り。「13対1」、「15対1」も統合し『地域一般入院基本料』に改正された。(下記図表)拡大図はこちら→今回、紹介する前者『急性期一般入院基本料』は、現行の「7対1」一般病棟と「10対1」 ...続きを読む
「オンライン診療」の経営的メリットとは?2018年度診療報酬改定では、「ICT等の将来の医療を担う技術の着実な導入」が謳われており、その中でも特に「遠隔診療」の適切な活用や「医療連携を含めたICTの有効活用」を進める診療報酬が新たに導入された。(図表1)「遠隔診療」の一つで、今改定の大きな目玉として位置づけられた「オンライン診療」。その新設項目は4種類からなり、オンラインによる診察を評価した (1)オンライン診療料(70点・1カ月につき)に加え、 (2)「オンライン医学管理料」(100点・同) (3)「在宅時医学総 ...続きを読む
    次の10件>  最終>>|

 

twitter

facebook

ページトップへ戻る