Member/ユーザサポート

医業経営情報サービス 最新記事一覧

全 82 件
    次の10件>  最終>>|
感染症予防やがんの免疫療法に使うワクチンをリボ核酸(RNA)で作る場合に、免疫細胞を活性化させる新技術を開発したと、東京大学や東京医科歯科大学などの研究チームが11日発表した。RNAのワクチンが実現すれば、感染症の流行に応じて素早く製造できるほか、個々の患者のがんに合わせたワクチンを作ることができると期待される。ワクチンは通常、病原性を弱めた病原体や不活化した毒素などを使い、免疫細胞に敵と覚え込ませるが、発熱などの副反応が起きることがある。これに対し、RNAの一種のメッセンジャーRNA(mRNA)を使う場合は、免 ...続きを読む
【日本アルトマーク調査】緩和ケア関連の診療料算定~500床以上の大規模病院に多い株式会社日本アルトマーク(東京都港区)は、病院の入院および外来において提供される緩和ケアについて調査結果をまとめた。今回は、基本診療料および特掲診療料のうち「緩和ケア病棟入院料」「緩和ケア診療加算」「外来緩和ケア管理料」の算定状況から、緩和ケア提供体制の現状を調べた。【参考】緩和ケア病棟入院料 ・4,926点(1日につき/30日以内) ・4,400点(1日につき/31日以上60日以内) ・3,300点(1日につき/61日以上)緩和ケア診療加算400 ...続きを読む
在宅と比較してどこが標準になるべきかケアタウン小平クリニック所長として、12年前から在宅でのホスピスを行っている山崎章郎氏は、「緩和ケアをがん治療の分野ではなく、がんとの共生に入れたというのは正しい判断だと思う」と今回まとめられた基本計画を評価。さらに基本計画には、「がん患者が尊厳を保持しつつ安心して暮らすことのできる社会の構築」を目指すためには、「がん患者を含めた国民が、がんを知り、がんの克服を目指す」と計画には明記されている。山崎氏は、がんと診断されたときから当然治らない可能性もあるわけで、「 ...続きを読む
【現場からの緩和ケア】がんとの共生における緩和ケアの役割とは何か増える緩和ケア病棟質への担保の不安も7月に行われた日本ホスピス緩和ケア協会2017年度年次大会では、実際に緩和ケアの現場を担う医療者、さらには患者団体代表によるパネルディスカッションが開かれた。淀川キリスト教病院緩和医療内科主任部長の池永昌之氏は、緩和ケア病棟について言及。病院において、緩和ケア病棟を所管する部署はどこなのかあいまいになっているとともに、ある意味、診療報酬によって立ち位置が左右されてしまっていると指摘した。そんな緩和ケア ...続きを読む
財政制度等審議会は9月19日、財政制度分科会を開き、2018年度予算編成に向けた本格的な議論を始めた。18年度は政府が進める財政健全化計画の「集中改革期間」の最終年度で、膨らみ続ける社会保障費を抑え、経済再生と財政再建の両立をどのように進めていくかが焦点となる。麻生太郎財務相はあいさつで「ぶれずに財政健全化に取り組み、社会保障の持続性を確保することが重要だ」と強調。18年度予算について「質の高い予算に作り替えていく」と述べた。18年度の一般会計予算の概算要求総額は100兆9586億円となり、4年連続で100兆円を超えた ...続きを読む
今年6月、第3期がん対策基本計画がとりまとめられた。そこでは「がんの克服」を目指し、「がんとの共生」が謳われた。緩和ケアも診断時から行うものとして、重要なポジションを占めている。7月に行われた日本ホスピス緩和ケア協会年次大会では、現場からの緩和ケアの姿を報告。病棟だけでの緩和ケアではなく、地域・在宅への広がりを模索した。【がん対策推進基本計画】がんとの共生を明記 診断時からの緩和ケアの実施患者とその家族のQOLの向上を目標とする緩和ケア緩和ケアは、がん対策推進基本計画(2012年6月閣議決定)において重点 ...続きを読む
【産業医の立場から】産業医は疾病性よりも、事例性に着目していくべき三井記念病院 精神科部長 産業医 中嶋 義文 氏慢性疾患を持ちながら働く人は少数派ではない三井記念病院精神科部長の中嶋義文氏は、産業医の立場から、「患者からの申し出が支援の前提」と患者主体の原則を確認した上で、「産業医の役割は患者と会社をつなぐこと」と説明した。治療と職業生活の両立支援をしていくとき労働関連法令、医療費、生活支援、障害者手帳などの制度が関係してくる。だが複雑であるため患者個人で理解することは難しい。結果、社会福祉士など ...続きを読む
【事業場の立場から】産業医を積極的に活用して、治療と両立できる職場環境づくりを株式会社松下産業 代表取締役社長 松下 和正 氏社長自身が病院に行き本人の要望を確認がん患者の就労継続に取り組んでいる株式会社松下産業代表取締役社長の松下和正氏は事業場の立場から報告した。同社は2014年度に「東京都がん患者の治療と仕事の両立への取組を行う企業表彰」優良賞を受賞している。同社で過去10年間にがん罹患後も1年以上就労継続した従業員は10人いた。社員数230人の規模でこの発症率は統計的にも、平均的だという。就労継続のため ...続きを読む
【患者の立場から】「仕事を続けながら治療しましょう」との医師のひと言が患者の生活を守るNPO法人がんサポートオレンジの会 理事長 松本 陽子 氏上司からの最初のひと言が「もういいよ」シンポジウムでは自身もがん患者であり、現在はNPO法人がんサポートオレンジの会理事長としてがん患者支援の活動をしている松本陽子氏が登壇。現役世代のがん治療における課題について報告した。松本氏はNHK松山放送局でアナウンサーとして勤務していた1999年に子宮頸がんを発症。医師からは短い入院期間で職場復帰できると説明を受けていたが、術後 ...続きを読む
医療の進歩によって、治療を継続しながら働く患者が増えている。そこには多くの社会的な支援が必要だが、その整備は道半ばだ。医療職は、家庭の生活だけではなく、事業場の環境や仕事内容に配慮することも、社会的に期待されている。国際モダンホスピタルショウ2017で開催された、日本病院会主催公開シンポジウムでは、これからの治療・就労両立支援が論議された。【基調報告】高齢者も含めた全世代の患者について、医療職は復職を意識する時代だ独立行政法人労働者健康安全機構 理事長 有賀 徹 氏新しい課題はストレス 精神障害の労災 ...続きを読む
    次の10件>  最終>>|

 

twitter

facebook

ページトップへ戻る